環太平洋先進諸国（アメリカ、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドの4カ国を指します。）の国債、州債、政府保証債、政府機関債および国際機関債を主要対象とし、リスク分散を図りながら運用を行います。
原則として、投資対象は買付時の格付がA格相当以上の信用度が高い債券とします。
毎月15日（休業日の場合は翌営業日）を決算日として、原則として毎月分配を行います。
外貨建資産の為替ヘッジは原則として行いません。

日本株を中心にアジア株を投資対象とします。当初配分は日本株70％、日本を除くアジア株30％程度、運用後は組入れ銘柄見直しを相場変化に対応し行います。「再生・新生・共生」（事業再編や構造改革等の体質強化、ライフスタイル革命、情報通信革命等を通した将来にわたる成長期待、日本経済の再生・新生によりメリットを享受するアジアの共存共栄型企業）を視点に厳選します。年2回（5・11月の24日（休業日の場合翌営業日））決算を行い、分配を行います。日本株は安田投信投資顧問、日本を除くアジア株はベアリング・アセット・マネジメント（アジア）に運用の指図に係る権限の一部を委託し、各々得意とする市場での運用力を結集します。外貨建資産の為替ヘッジは原則として行いません。

日本の株式のうち、大型株を中心として25銘柄程度に厳選投資します。ベンチマーク（運用目標）は特に設けず、「有望業種の選定」と「有望銘柄の選択」の組み合わせで中長期での絶対リターンを重視した運用を行ないます。年4回（3・6・9・12月の24日（休業日の場合翌営業日））決算を行い、分配を行います。日本株運用のスペシャリスト丹後耕造氏が率いるタンゴ・インベストメント・ブレインズ株式会社の助言に基づき設定・運用します。

企業価値の増大に着目したM&Aやブランド価値への関心が高まっており、ブランドの認知度（ブランド力）は、製品やサービスを通じ、顧客に満足と価値を与え、将来企業に好影響をもたらすものと判断します。企業の経営戦略として注目されているM& Aやブランド価値に着目し、企業の実力に対し、株価が過小評価と判断される銘柄に業種分散に配慮し、投資を行います。