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インデックスファンドとメディアは言うが
投資信託に関する記事をメディアで見かけることが、最近富に多くなっている気がしてなりません。記事の内容はさまざまですが、投資信託のコストに関するものが目を引きます。曰く「投資信託のコストを抑えるために、インデックスファンドを活用しよう」という内容です。確かに、アクティブ運用の投資信託よりも、バッシブ運用のインデックスファンドの方が、投資コストが低くなっていることは否定しません。ただし、国内投資信託においては、インデックスファンドの数があまりにも少ないという現実を忘れてはなりません。
日経平均株価や東証株指数（TOPIX）に連動するインデックスファンドはたくさんありますが、ジャスダック指数や東証マザーズなどの新興市場へ投資できるインデックスファンドは皆無です。海外に目を向けても、外国株のMSCIコクサイインデックスや外国債券のシティグループ世界債券インデックスに連動するインデックスファンドはあります。
だが、米国のNYダウ、英国のFTSE100、独国のDAXといった先進諸国の指数に連動するインデックスファンドはありません。先進諸国の指数に連動するインデックスファンドさえないのだから、インドのムンバイSENSEX30指数、香港のハンセン指数などの新興国の株価指数に連動するインデックスファンドは当然ながらないのです。
投資コストを抑えるということで、インデックスファンド以外に海外ETFという選択肢もありえますが、海外ETFはどこの証券会社でも簡単に買えるわけではありません。一部の証券会社だけが取り扱っているので、海外ETFへ投資するためには、ワザワザ取扱い証券会社に口座を開設する必要がでてくる投資家もいることでしょう。しかも、海外ETFは国内の投資信託のように1万円から買うことはできないし、まして積立で資産形成をしていくこともできないのです。投資コストにスポットライトを浴びせるのは構いませんが、投資家が実際に投資する際の利便性まで考えたうえで論旨を展開していただきたいのです。
手間ひまをかければ投資コストを抑えられるのは事実ですが、実際の投資においては、資産管理などの定性的側面を含めたうえで判断する必要があると思うのです。どんな金融商品を選べばよいのかは、定量的な側面だけでなく、定性的な側面を加味したうえで、投資家ごとに変わってくるはずなのです。
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投資信託は、国内外の株式、公社債、不動産投資信託証券などに投資します。基準価額は、組入証券の値動き、為替相場の変動等により、上下いたしますので、投資元本を割り込むことがあります。投資元本が保証されている商品ではございません。また、商品によっては、売買できる日に制約があるものがございます。
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投資信託のご購入に際しては、必ず最新の目論見書の内容をご確認の上、ご自身の判断で行ってください。
目論見書は、各商品名のリンクから「お申し込みメモ」を開き、画面下部の「目論見書PDF」でご確認いただけます。
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有限会社ファイナンシャルリサーチ 代表／AFP
深野 康彦
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1962(昭和37)年8月1日生
東京経済大学経済学部経済学科卒
株式会社 オリックス・クレジットを経て
平成元年4月 独立系FP会社エムエムアイ入社
平成7年12月 エムエムアイを退社し
平成8年1月 有限会社ワイズマネジメントを伊藤裕氏と設立
平成17年12月 同社を退社
平成18年1月 有限会社ファイナンシャルリサーチを設立し
現在に至る
※日本ファイナンシャルプランナーズ協会認定講師
個人の相談業務を行いながら、さまざまなメディアを中心に、個人の資産運用や管理、家計管理や見直しなど、お金に関する啓蒙活動及び、新聞・マネー雑誌、経済誌などへの執筆・取材協力および金融データの提供を行っている。
FPの養成講座や各種セミナーの講師、確定拠出年金導入企業の導入教育の講師、ラジオ番組のパーソナリティーなども担当している。 |
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本ページの掲載内容は、寄稿された執筆者の考え方や見方を紹介するものであり、当社が特定の金融商品や投資信託の個別銘柄を勧誘・推奨するものではありません。 |
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