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ポートフォリオ運用のかんどころ(5)~積極運用部分のポートフォリオ~
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前回は、目標リターンを実現するための金融資産全体の資産配分(アロケーション)で安定:積極のバランスを検討する場合、安定運用部分の割合が多いほど積極運用部分の必要利回りが高くなって、目標リターン実現の確実性が低下してしまう点を考慮すべきだと述べました。
では、積極運用部分の必要リターンはどの程度の水準が妥当なのでしょう。
積極運用部分は通常、国内株式、外国債券、外国株式などで構成されますが、基本は国内株式と外国債券の組み合わせです。なぜかというと、両市場の関係が中長期の運用期間を想定するとほぼ常に「補い合う関係」が作られると考えられるからです。つまり、一方で稼げないときはもう一方ががんばるという感じでしょうか。
上のグラフのAファンドは先進国の国債など、Bファンドは国内株式を投資対象としたものです。ご覧のように「補い合う関係」が十二分に作られています。ここで、オレンジ色の矢印に注目するのではなく、グレーの矢印に注目して、98年4月から2000年1月までBファンドに集中投資し、2000年1月にすべてAファンドに乗り換え、2003年4月にまたBファンドに乗り換えたらとても大きく儲けられると考えてしまうかもしれません。しかし現実には市場の動きを正確に予測し的中させ続けることは不可能です。タイミングを図った投資は当たりはずれが大きくなるものです。さらに「欲と恐れ(greed and fear)」で判断を誤り、裏目に出やすいといわれます。将来に必要な資金を確実に準備するための資産運用ではタイミング投資は得策とはいえません。
表の数値をみると、過去9年程度の外国債券ファンドの年率リターンは4%程度、国内株式ファンドは7%程度でした。両ファンドを50:50で組み合わせたポートフォリオのリターンは5.7%で、両ファンドを足して2で割ったぐらいの数値になっています。
では、リスクはどうでしょう。標準偏差というものさしを使いリスクを確認します。
次回、標準偏差の値が表す意味について詳しく解説します。
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FPアソシエイツ&コンサルティング株式会社 専務取締役/CFP®
福田 啓太
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1958年大阪府生まれ。 1981年日興證券株式会社入社。個人営業のあと、ポートフォリオ作成システムの企画、リテール営業の支援ツール開発、FP養成研修などに携わる。 1999年日興證券退社後、当社設立に参加。独立系FP・投資顧問としての投資アドバイス・各種コンサルティング、および企業における各種講演会講師を務めると同時に、ビジネスモデルとしての保険代理店+証券仲介業を運営している。一般紙、各種雑誌、日経文庫「はじめての株式投資」など執筆。早稲田大学ビジネス情報アカデミー専任講師。 1級FP技能士。CMA(日本証券アナリスト協会検定会員)。 |
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本ページの掲載内容は、寄稿された執筆者の考え方や見方を紹介するものであり、当社が特定の金融商品や投資信託の個別銘柄を勧誘・推奨するものではありません。 |
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