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投資信託のメリットを享受しよう！ ～新興国投資に活用する～
2007年5月28日
どんな金融商品でも、その商品の持つメリットとデメリットを理解した上で、投資することが基本です。同じ投資・運用をするならばその金融商品のメリットを享受できる運用を心がけてはいかがでしょうか。例として投資信託を取り上げます。
ご存知の通り、投資信託は多くの投資家から資金を集め、投資の専門家が様々な株式や債券等で運用し、その結果得られた損益を投資家に分配する金融商品です。現在国内で販売されている公募投資信託は2,800本以上もあり、投資対象や運用方針は様々なので自分のニーズにあった投資信託を選択できることも魅力のひとつです。少額資金から投資が可能ですが、集まった資金で複数の対象に投資をするため、「特定の株式や債券の価格が変動しても資産全体での影響を少なくできる」という分散投資の効果を享受できます。また、投資信託はプロのファンドマネージャーが運用方針に沿って運用するので、自分で銘柄を選ぶのが難しい場合や海外の株式や債券を購入したいが手続きが面倒な場合、数多くの銘柄に投資したいが資金が十分でない場合などに適しています。
一方で多くのプロの力を借りて財産を運用し、安全に保管・管理するためのコストがかかるという点は覚悟しなければなりません。購入時の販売手数料、解約時の信託財産留保額は一時的なコストですが、保有し続ける限り信託報酬がファンドの運用や管理にかかる費用として徴収されます。信託報酬はファンドの信託財産から毎日差し引かれていく手数料なので、投資家には意識されにくいコストですが、ファンドのパフォーマンスに大きな影響を与えます。信託報酬以上のパフォーマンスを上げるファンドでなければ、投資資金は目減りしていくことになります。
ところで、最近ではアジアなどの新興国市場で運用する投資信託の設定が相次いでいますが、新興国投資は投資信託のメリットを享受できる投資のひとつです。新興国では外国人投資家の証券売買に何らかの規制があるケースが多いので、個人投資家が株式や債券を購入しにくい国への投資は、投資信託に頼らざるを得ません。昨年人気だったインド株投資を例に取ると、インドの証券取引所に上場しているインド株を外国から個人が購入することはできません。しかし、一定の条件を満たせば、海外のファンドや機関投資家には、株式売買が認められているので、これらが設定した投資信託を購入することで、私たちもインドへの投資が可能になります。新興国投資には、銘柄選びにも、その後の管理・保管にも、まさにプロの力が必要となります。プロの力を借りる分だけ、コストも高くなりますが、投資信託でなければ投資できない市場も多く、投資信託の強みを最大限発揮できる部分でもあります。新興国ファンドは国の成長を買う投資ともいえ、国の成長に合わせた値上がりが期待されています。昨年人気を集めたBRICs（ブラジル、ロシア、インド、中国）や今後は、Next11（バングラデシュ、エジプト、インドネシア、イラン、韓国、メキシコ、ナイジェリア、パキスタン、フィリピン、トルコ、ベトナム）なども注目を集めるのではないかといわれています。
投資信託といっても種類はさまざまです。選ぶ際には、ご自身の投資経験や知識に照らして、そのファンドの特徴やメリットは何かを考えて選んでゆくことが必要ではないでしょうか。そして、新興国ファンドなど価格変動リスクが大きいものを選ぶ場合には、家計の事情を考えて、余裕資金の範囲内でさらに一定の少額からの運用を心がけることが大切です。
少額の資金で始められる
分散投資ができる
投資対象や運用方針が異なる様々なタイプの中から自分のニーズにあったものを選択できる
経験豊富な投資の専門家の力を借りることができる
手数料がかかる
様々な要因にて元本割れを起す恐れがある
株式会社FPインテリジェンス 代表取締役／CFP®／税理士
白根 壽晴
プロフィールとコラム一覧
1954年東京都生まれ。77年早稲田大学法学部を卒業後、住友電気工業㈱を経て83年に税理士登録。資産運用アドバイスに強いファイナンシャルプランナーとして定評がある。「定年後のお金 全疑問45」（東京書籍）や「会社にも自分にももっとお金を残す本」（かんき出版）など著書も多数出版。全国の大学、金融機関などで分かり易い講演を行なっている。現在、日本ファイナンシャルプランナーズ協会専務理事としてマネー教育の普及にも努めている。
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本ページの掲載内容は、寄稿された執筆者の考え方や見方を紹介するものであり、当社が特定の金融商品や投資信託の個別銘柄を勧誘・推奨するものではありません。
