一般に「希少金属」と訳されるレアメタルは、文字通り、埋蔵量が少なく希少性が高い金属のうち、微量ではあるものの、それを使用して製品を作らないと有効に機能しないような金属をいいます。経済産業省は31種類の鉱種をレアメタルとして定義しています。いわば、「産業のビタミン」のような存在といえます。

レアメタルは、埋蔵量が少ないだけでなく、生産国が偏在しているために、生産国の国家戦略に非常に影響を受けやすいという特徴があります。たとえば、切削工具などに使用されるタングステンは、中国が世界生産量の約9割を占めています。また、排ガス浄化触媒などに使用されるプラチナも、南アフリカ共和国が同様に約7割を占めています。最近では、レアメタルの最大の生産国である中国が、自国向けを優先するために各レアメタルの輸出に対して課税するなど、日本にとっても、レアメタルの安定供給体制の確立が急務となっています。
また、レアメタルの価格も、2002年頃の安値から一時10倍を超える上昇となったインジウムやモリブデンを筆頭に需要の拡大から軒並み急騰してきました。このところは、需要筋の買いだめに伴う在庫の増加や使用量の削減、またリサイクル品の増加などによって価格は下落傾向となっていますが、それでも一時期に比べると高い水準にあります。また、新興国による需要拡大などから、長期的な上昇トレンドは続くものとみられます。
こうしたことから、レアメタルの安定供給対策を怠れば、日本経済を支える国内製造業が技術はあってもモノが作れないという最悪の事態に陥ることも考えられます。

こうした中、今年度から、経済産業省が「希少金属代替材料開発プロジェクト」を、文部科学省が「元素戦略プロジェクト」をそれぞれスタートさせたほか、経済産業省は、来年度から日本のEEZ（排他的経済水域）の海底に存在するレアメタルの埋蔵量調査を実施する予定となっているなど、政府によるレアメタル対策も活発化しています。
なお、レアメタル対策は、（1）新鉱山開発や既存鉱山の含有量が低い箇所からの効率的生産、（2）国内廃家電などからのリサイクル（たとえば、携帯電話はレアメタルの宝の山といわれる）、（3）より少ないレアメタルで、あるいはそもそもレアメタルを使用せずに最終製品を製造する技術の開発、（4）豊富に存在する他の鉱物での代替、などに分類されます。今後、新鉱山の開発やリサイクルに関連する企業、またレアメタルをできるだけ使用せずに製品を製造する技術を開発した企業などが株式市場でも注目されそうです。